もし不倫をしているなら、相手の妻が慰謝料の請求を内容証明郵便で送ってくることは浮気の場合、当然ありえることです。
普通、慰謝料で請求される金額は、相手側の離婚の有無で差があります。
仮に離婚せずに高額すぎる慰謝料請求があった場合、直ちに弁護士さんに相談してみるようにしましょう。
どのような服装か確認することで浮気の事実を突き止めることができます。
浮気をすることで、目に見えて出現してくるのは変化していく服装です。
お洒落には今まで関心がなかったにもかかわらず、突然にファッションにこだわるようになったらよく見ることが重要です。
浮気へと進展しそうな人がいたり、今すでに浮気をしている人がいたりするかもしれません。
不倫の双方が既婚者である場合、浮気をやめようと思った理由には、パートナーとの間に子供ができたり、あるいは欲しがられたというのが多く、嫌いで不倫しているのではないことが窺われます。
本来大事にすべき相手を騙していることに良心の呵責を覚えるようになったり、先のない不倫という関係にうんざりする気持ちが出てきたりします。
もしくは、転勤や世帯構成の変化などで今までのように会えなくなったりすると、今までの罪の意識も手伝って、別れを切り出すきっかけになるのです。
探偵は依頼されたことのみを調査すればいいのではありません。
浮気の実態を調査し始めると、思ってもみないトラブルが起こる時があります。
そんな場合には、まず依頼者の立場を一番最初に考えてくれる探偵が信じられる探偵と言えるでしょう。
探偵が信用できるか否かは、お話を進めるときの印象などで落ち着いて決めてください。
不倫調査を興信所に依頼する際は、交際関係や立ち寄り先など細かいことでも伝えておくと、調査費用が安くつくだけでなく調査精度も上がります。
何もかも調査員にやらせようとすると、ゼロからの積み上げで調査する分、時間も費用もかかってしまいます。
側にいるからこそ気付くことは多々あるでしょうし、記録やリサーチにいそしむのが良いと思います。
探偵や興信所といった調査業を始めるときは、特に資格や免許などは不問といっていいでしょう。
そのかわり、探偵業の適正化のために作られたいわゆる「探偵業法」によって、業務開始前日までにその地域の警察署に赴き、公安委員会に届け出と誓約書を提出し、探偵業届出証明書の交付という認可を受けることだけは省略できません。
営業所ごとにあるので、確認させてもらうと良いでしょう。
配偶者の浮気を疑い、外部機関に調査を依頼する時には、びっくりするするほどに低料金だったり逆に高い料金設定であったりするところではなく、詳細なプランや金額が設定されており後で追加料金を請求してこないような探偵会社を選択するのが良いでしょう。
他には、探偵業者としての必要届出を済ませているのかどうか確認が必要です。
法を逸脱した調査をしている探偵社には依頼しない方が得策です。
浮気の形跡がSNSを介して、バレてしまうこともあります。
コミュニティ型のWebサイトでは実名を伏せるのでパートナーも注意が足りずに、プライベートを事細かに書いてしまう事が散見されます。
時には、浮気を証明してしまうような内容をネットに公表している場合もあるのです。
相手のアカウントを知ることができるなら調査してみて下さい。
不倫をされてしまったら、あなたはその配偶者と不倫相手に慰謝料を請求することが出来ます。
ただ注意が必要なのは、不倫をする前から、家庭内で別居している状態であったり二人の間に亀裂があったと認められる場合は慰謝料をもらうことはできません。
慰謝料の額は、いかに精神的に苦しかったか、年齢や結婚してからどのくらい経つかなど総合的に判断して裁判所が慰謝料を決めます。
調査料金を探偵に支払うときは現金でないといけないということはないです。
いくつかの大手探偵社の場合、クレジットカードでの決済に対応しています。
利用明細にはそれとわからないような表記を採用しているところも多いので、調査をしたことがパートナーに気付かれる恐れもありません。
カード会社の加盟店になるには条件を満たす必要がありますし、それだけ信頼性も高いということです。
カーナビにより浮気の事実を証明できます。
見つからないようにカーナビに残っている履歴を確認することで、浮気相手とドライブデートしたというところを見つけられるのです。
見たことのないとこをの履歴を発見した場合注意が必要です。
それに加えて、しばしばもし給油していたらデートに車が使われているかもしれません。
探偵に調査を依頼するときには、一般的な調査費用の相場に関する知識が不足していると、意外に高額で、「騙されてる?」と思った人もいるそうです。
なにせ、時間単価1万円以上、つまり2時間2万円以上と想定していると妥当だと思います。
仮に尾行の日数を増やそうものなら、支払いにはねかえってきますから、金額が心配なら上限を限っておくといいでしょう。
世間では男の浮気に泣く女性というイメージが強いですが、浮気するのは男だけと思ったら大間違いです。
スポーツや自治会、子供関連と、女性だって人と会う機会は多く、既婚者同士の方が悩みを分かりあえるということもあるようで、夫や子供がいても、浮気する人はするんです。
近年、浮気する女性の数が増えているのか、配偶者の不倫で探偵社に相談する男性が珍しくもなくなってきました。
不倫に関する問題を誰かに相談するなら、離婚したいと思うのか、不倫相手から慰謝料を取りたいと思うのかを考えてから相談するようにしましょう。
探偵事務所や興信所に相談してください。
相談者が女性のケースでは、近所の奥さんや噂の対象になりたくないのであれば絶対にいけません。
パートナーに浮気され裏切られた人にカウンセリングを実施しているところもあるそうです。
経験値の高いプロに相談することで、精神面の回復を促し、心の健康を取り戻していくことができるはずです。
浮気相手と二股かけられていたことで相手と別れても他人を信用できなくなったり、将来に対して消極的に考えてしまうことも多いようです。
それに浮気された夫婦がもしやり直すのであれば、カウンセラーと話すことで情緒面を落ち着けることができます。
浮気調査は自分ではしない方がいい理由があります。
それは、冷静でいることが難しくなってしまうおそれがあります。
貴方自身が大丈夫だと信じていても、最愛の人の密会現場に遭遇してしまうと怒鳴り込んでしまい、調査を台無しにしてしまう例が多く報告されています。
スムーズに物事を進めるためにも確かな証拠を得るためにも浮気調査は探偵に任せるのがオススメです。
実際に探偵業者に来る依頼のほとんどは、不倫関連の調査です。
そんな仕事を例に、プロの仕事をご説明しましょう。
一般的な浮気調査では、依頼人から提供された対象情報を参考に相手を追うことから始まります。
対象に気づかれては元も子もないので、浮気相手と会う時間がありそうな日に絞って後を追い、不倫の証拠写真を撮影したりします。
尾行代金の設定が時間単位で行われている場合、尾行時間が短い探偵の方が費用が少なく済みます。
ですので尾行を探偵にお願いするなら、日頃のパートナーの行動パターンを理解しようと観察することが大切です。
そこで一番おかしな行動をする時間帯や曜日に尾行をしてもらうと、探偵にも余計な労力がかからずどちらにもメリットがあります。
興信所と探偵事務所の違いとしては、格別違うところが無いと言ってもよろしいでしょう。
共に、浮気調査から身辺調査、ストーカー対策や行方不明者の捜索みたいな同じような仕事内容です。
でも、あえて言うと依頼は、企業や団体は興信所に、個人は探偵に頼るようです。
動きを記録しておくことで浮気の根拠を示せることもあります。
毎日の行動の仕方には、ほとんどの場合決まったパターンがあります。
けれども、浮気をすると決まったパターンが崩れます。
揺らぎの出た曜日、時間帯を決定づけることができたら注意して動きを観察するようにすると、浮気の決定的な証拠をつかむ見込みが増えます。
配偶者の浮気がわかったら、当事者双方に慰謝料の請求を行うことができます。
しかし利害がかけ離れた人間同士で話し合いを持つと、権利争いや感情面での言い合いになって、しばしば泥沼化してしまいます。
もめ方によっては訴訟になるケースもあるので、弁護士を頼んでトラブルにならないよう交渉してもらうのも「あり」ではないでしょうか。
相手が言い逃れできないような証拠を、探偵の浮気調査によって得ることができたとしても必ずしも「離婚した方がいい!」とは言い切れないのです。
その中でもお子さんがいらっしゃるご夫婦の場合、旦那、妻の浮気が発覚したからといって簡単に「離婚!」とはいかないものです。
請求することのできる養育費も少額な事が多いですし、理由をつけて支払われないことも多いですから、一人で育てていくのは容易ではありません。
反対にそれが男性の場合でもまた同様で、仕事と両立しながら上手くやっていくのは難しいでしょう。
どういうわけか男性は浮気するものと捉えられがちです。
でも、女性も浮気しますよね。
同窓会以外にも職場や子供の学校関連など、女性だけが出掛けるシーンは数多く存在し、浮気がバレてみれば双方既婚者というのも多いように、既婚云々は関係なしに浮気はしてしまうみたいです。
ドラマ等にも後押しされて女性の浮気が右肩上がりに増えていますし、探偵事務所に相談に訪れる男性も以前ほど珍しいものではなくなってきました。
浮気調査といえども見ず知らずの探偵に重要な個人情報を晒すのは気が引けるという人も少なくないでしょう。
依頼に先立っての相談段階では個人情報はなくても大丈夫な会社も多いですし、まず聞いてみることが大事です。
でも、仕事として発注する場合は契約は必須ですし、全てとは言いませんが個人の情報を開示することは了承していただくほかありません。
運転する人の目につかないところにGPS端末を取付して、移動の様子を常時監視し移動中の所在を確認したり、後で蓄積しておいたデータを呼び出して行動の様子を分析したりします。
車より、徒歩、自転車、公共交通機関などを使う事の多い人なら、普段は持ち歩くカバンなどにGPS端末を隠しておくことも可能です。
これで、相手がどこに立ち寄ったのかやどのくらいの時間を過ごしたのかも把握できます。