興信所や探偵社に不倫調査を依頼する場合、依頼者からするとその費用は、気にするなというほうが無理でしょう。


最近の探偵社の多くが、相談までは無料というシステムをとっており、見積もりなしに契約することはないので安心です。


強引な勧誘や詐欺まがいの業者に遭うのが心配なら、いきなり向こうの会社に行くのではなく、人の出入りが多いファミレスやカフェで打ち合わせさせてもらうのも手です。


不本意な契約を避けることができます。


配偶者の不倫を疑い、探偵を雇って調査するというドラマやマンガって、誰でも見かけたことがあるのではないでしょうか。


ときには「素人探偵」が活躍したりもして、自分でもできるような気がしてしまいますが、たとえば警戒している調査相手にわからないように追跡し、バッチリのタイミングで写真を撮るというのは初心者には到底無理です。


調査したい相手に露見するのは不利以外の何物でもありませんし、プロに任せるのが一番安心です。


先日、浮気の慰謝料に請求期限があるのを知りました。


時効といって、不倫相手を特定してから３年間、でなければ不倫行為から２０年以内でも構わないそうです。


ただ、時効間際といっても諦めないでください。


提訴すれば、この時間経過を止めて、時効を事実上なくすことができます。


不倫という行為を時効で「逃げ得」にしてはなりません。


時間がなければ訴訟する手を使うほうがいいでしょう。


同じ電話番号の人から何度も繰り返しまた定期的に、電話番号があるとしたらそれが浮気相手とのやり取りであるのはある程度間違いないと思われます。


その後、その電話番号の持ち主を見つけ出せばいいのです。


ただパートナーの方が機転が効く人物となりますと、浮気相手との電話が終わったら通話の履歴を削除するということを抜かりなく行うといったような事もあります。


浮気した伴侶への仕返しは、やはり、社会的な地位や信頼を抹殺することですよね。


もちろん、第三者を巻き込むに足りる証拠が必要ですが、逆にいうとそれさえあれば、あとはもう好きなように向こうを追い詰めることができるというものです。


面倒なので私はしませんが、不倫相手の勤務先や親族などに密告する人もいるようです。


転職や家庭崩壊など、さんざんな末路になるかもしれませんが、自業自得でしょう。