Webサイトの中には、車の無料一括査定サイトと言うものが存在し、そのなかには名前を明記しなくても査定をお願いできるものもあるのです。


査定金額が幾らぐらいになったかを知るために連絡先だけは教える必要があるのですが、やたらと個人の名前や住所は明かしたくない人には打ってつけでしょう。


そして、電話やメールアドレスも記載せずに中古車の相場価格を知る手段としては、売却予定の車種などを製造メーカーのホームページの専用フォーマットに入力すれば、今のその車の相場の概算を知ることが可能です。


そうは言っても、本当にだいたいの値しか出ないので、大して参考になったという意見はないですね。


買取の際に、値がつかなかった車も廃車として受け渡すことはできます。


この時には引き取りは直接買取業者が行う時と、廃車買取業者へ引き継がれることもあります。


ナンバー返納の代行をやってもらえる場合もあり、業者によっては廃車となった時に必要な手数料を値引きしてくれるところも多々存在します。


自動車税もそうですし、自賠責保険料の返納の手続きも必要なので、必要な書類は何か、経費がどのくらいかかるのかを分かっておく必要があります。


全部というわけではありませんが、中古車の売却金は課税対象になるケースがあることを覚えておきましょう。


所有者が個人だった自動車であり、通勤専用車であれば所得税はかかりません。


レジャーなどに行くときにも利用していた車であれば、課税対象になって所得税を支払うかもしれなくなります。


具体的な数字では、車を売ったお金が買ったお金よりも50万円以上高くなったときに所得税を支払います。


個人事業主の場合で、その車を日常以外で業務使用しているときにはまた異なるルールがあるので、不明な点は確定申告の際に税務署のスタッフに聞いてみてください。


自動車のオーナーというものは、たくさん乗っていても乗らなくても維持費用がかかってきます。


車検費用は2年に一度、毎年の自動車税、更に任意の自動車保険費用もかかります。


更にいうならば、持ち家でなかったとしたら、パーキング代も余計にかかるのです。


車を売ろうかやめようかと考え中の場合、これら少額ではない維持費を払ってでも車を持っている必要があるのかどうかじっくり検討してみると、売却するべきかどうかに白黒つけやすいのではないでしょうか。


いくら売却したいと思っていても、査定のために現物をいきなり店舗に持ち込んでしまうというのは無謀にもほどがあります。


複数店舗の査定額などその場では比較しようもありませんので、相場より安値で売却してしまうこともあるからです。


考えられる利点というと、最小限の時間で売却手続きを終えられるということでしょう。


査定と買取を行う店まで現物を搬入するところまでが済んでいるわけですし、実印（普通乗用車の場合）や必要書類が整っていれば、その日のうちに契約締結も可能です。