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大手重工３社が、事業の柱の一つだった造船・海洋事業に頭を悩ませている。受注が減ったところに工事などの失敗が重なり、各社とも大きな赤字を計上。撤退を視野に入れるなどの抜本改革案を３月中にまとめる考えだったが、足元の市況に明るさが出始めたこともあり、どこまで踏み込んだ内容になるかが注目されている。
３月中旬、三菱重工業長崎造船所（長崎市）のドックでは独企業向けの２隻目の大型客船で完成をめざした作業が進んでいた。
この大型客船を巡っては、１隻目とともに設計変更などが相次ぎ、今年３月期までの赤字額が２５４０億円に達した。このため、同社は昨秋、大型客船事業からの撤退を表明。今年２月には、商船事業全体を分社化して切り離し、収益の責任を明確にする方針も明らかにしている。
加えて、国内最大手の今治造船（愛媛県今治市）など３社との提携交渉にも力を入れている。
三菱重工が総合重工メーカーの技術力を生かして一部の船で設計を担い、実際の建造は、船を安く造る専業メーカーの能力に任せる「分業」が狙いだ。営業や部材の調達も共同化してさらにコスト削減を図る。
三菱重工の大倉浩治船舶・海洋事業部長は「お互いの強みを持ち寄って成長を目指す」と意気込む。
造船事業に苦しむ総合重工メーカーは、三菱重工だけではない。川崎重工業とＩＨＩも、海外向け案件などで工期が遅れてコストが膨らみ、大きな赤字を出した。
川重は昨年１０月、金花芳則社長をトップとする「構造改革会議」を設置。中国の合弁会社の造船所を積極活用し、コストを減らす方策などを中心に検討している。
資源掘削船の船体や液化天然ガス（ＬＮＧ）船のタンクなどの「海洋構造物」の建造を手がけるＩＨＩは、２０１５年度半ばから新規の受注を凍結。将来も事業を継続するか、慎重に判断する方針だ。
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